H’s ある株ホルダーのFP日記

株ホルダーとして考えた事、FPとして伝えたい事を不定期に書いていくつもりです。

ZAR外貨預金を決済した

外貨預金は主要通貨に絞ってやっていたものの、1990年代の終わり頃、タイバーツ危機の最中にTHBを買った時期がある。あの時は金利が瞬間的に10%を超えていたと思う。それについ乗ってしまったのだ。結局どうにかプラスで終わったけど、やっぱり途上国通貨を買うのはriskyだと思った。THBはバンコク市内でcashを使うくらいで十分なのだ。

ZAR(南アフリカランド)も同じようなもの。南アは旅の途中でヨハネスブルグ空港に到着したけど、あまりに危険そうなので空港から一歩も出ないでtransitエリアに留まっていた。動物の絵柄が入ったランド札はお土産に持ち帰ったまま、特にZAR投資を考える事もなかった。当時は1ZAR=15円くらいだったと思う。

ところが、数年前にある知人と話していたら今の為替レートは7~8円だと言う。金やプラチナ、ダイヤモンドなど豊富な資源を抱えている国だと言うのに安い。しかも金利が5~6%くらいあったと思う。その内に15円くらいに戻るんじゃないか、そんな軽い気持ちで少し投資してみた。

それから5年くらい。為替レートはこんな感じで推移した。

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総じて、為替レートは円高に振れていった。月足チャートで確認する2020年はとりわけ円高に追い込まれて含み損になっていた事が確認できる。うっ、決済するtimingを完全に逃したかも、と焦っていた。

ただ、高金利が幸いして平均購入レートは1ZAR=7.89円だったものが、利息を組み入れる事で採算レートは6.62までdownしていた。勿論、高金利通貨のZARだからいつかはもっと反転speedが加速して9.3まで戻るのかも知れない。そんな期待も抱いたが、USDやGBPほど安心してkeepできる通貨でもないためこの春に処分した。

と言う事で、1年前に書いた記事は訂正しないといけないだろう。

https://hassan01.hatenablog.com/entry/2020/02/17/210037

原文: この2通貨の他にNZDとZARもまあ大丈夫だろう。
最新の思い: NZDは安心できる。でもZARはやっぱり新興国通貨なのでヒヤヒヤする。

2021年3月の損益状況

【月次損益】

銘柄ごとの上昇・下落率をcompareしていないけど、総じて日本のオールド・エコノミー銘柄が戻りを試す展開だった。これまでがグロース株とバリュー株で二極化したK字の相場展開だったのに対して、3月はC字で双方のアンバランス調整を図っていた月になったと思う。銘柄コードで言うと4とか5で始まる企業である。また、単月の評価損益の約半分が円安効果だった。USD、GBPRMBなど地味ながらも円安による円建て価格の嵩上げ効果が見られた。

日本: ++
欧州: +
米国: ++
AP(Asia,Pacific): ±

【売却しようか?】

今年になって株式では1件も売却していない。ただ、そろそろ含み益を実現していこう。いつも急落してから後悔するのが常なので計画的に売却しよう。買いたい銘柄はいくらでも思い付くけど、売却には躊躇してしまうのだ。

外貨投資では5年くらい放置していたZARを半分売却した。ただ、評価損益が実現損益に振り替わっただけで特に損益impactが発生した訳ではない。外貨投資に関して、1年前に2つの記事を書いたけど、この流れに沿って改めて書いておくつもり。

・外貨預金の評価(前編:長い目で見てみると)

https://hassan01.hatenablog.com/entry/2020/02/17/210037

・外貨預金の評価(後編:悪貨は良貨を駆逐するか)

https://hassan01.hatenablog.com/entry/2020/02/19/074704

【損益level】

2019年末の損益レベルをゼロ、2020年3月末のそれを-100として指数表示した時、2月末は+2.8だった。それが3月(グラフ右端の2020.15の位置)には29.6続伸して32.4まで上昇した。まだ、昨年春のコロナ禍で大崩れしたlevelの3分の1くらいしか利益はでていないけど、これで安心してこのグラフをcloseできる。

もしかして前月のグラフと見比べられた方のために、一言補足しておきたい。2月の損益推移グラフを-5.9で公開していたけど、これは2月末の為替レートを反映していない速報値levelだった。後でupdateした所+2.8まで改善していたのだ。

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おそらく市場平均やindex投資をされている方と比べて、損益の回復が鈍いと感じられるのではないか。それは、GAFAなどIT、新興企業に殆ど投資していないためだ。国内、外国とも従来からある銘柄に投資しているのが殆どなためだ。それと、航空株と石油株で打撃を受けたのもあるだろう。ただ、化石資源としては同種の鉱業株は石油と異なり堅調になってきている。石油も1バレル60USDに戻ってきたので、SDGsにはそぐわないもののコアな産業であり回復するものと楽観的に見ている。

2021年2月の損益状況

【月次損益】

日経平均が3万円の大台に乗せた事もあって堅調だった。出遅れ株が上昇しただけに保有銘柄の評価額にもプラスに働いた。昨年後半にNISAで買った思いっきり出遅れていた製造業もそこに乗ってくれたのだ。

外国株も含めたセグメント別に今月の評価損益を見てみるとザックリ以下の通り。もしかして夏場の南半球で新型コロナが落ち着いている事が株価にも反映しているのかも知れない。

日本: +

欧州: ―

米国: +

AP(Asia,Pacific): ++

【損益level】

2019年末の損益レベルをゼロ、2020年3月末のそれを-100として指数表示した時、ようやく-5.9まで回復した。なので、裏を返すと、ここ14ケ月間はなんのために証券投資しているのか判らない、成果ゼロの状態なのだ。

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日経平均3万円時代】

これは感慨深いので先日2本ほど投稿したので、そちらを参照。

日経平均3万円時代の到来は感慨深い - hassan01’s diary (hatenablog.com)

日経平均3万円時代が到来してもJOMOでいたい - hassan01’s diary (hatenablog.com)

日経平均3万円時代が到来してもJOMOでいたい

先日「日経平均3万円時代の到来は感慨深い」のtitleでneutralに書いたものの、最近TVや新聞を読み返してみるとやはり論点として抜けがあったと思う。

なので、少し書き足してみたい。

 

(1)世界的な金融相場

やっぱり全世界が低金利に喘いでおり、カネ余り状態が続いて困っているって事。これは2020年に始まった事ではない。日本はもう20年くらい続いていて金利って言葉が死語になっているけど、世界でも数年前から超低金利状態に突入している。

利息を得られないから、マーケットに資金が流れ込んでいるのだろう。それが株であったり、債券、金、デジタル通貨であったり。しかも、コロナ禍で企業は活動状態が低迷したけど、個々人は自粛生活に入った事で時間を見つけた。人によっては、本を読んだり、Youtubeに投稿したりこれまでとは違う生活を始めている。その1つにネット証券投資があったのだろう。業績がevenだとしても、株の買い手が増えれば価格はおのずと上昇していく。マーケット価格の上昇にはそうした含意もあったと思う。

なので、金利や人々の生活がコロナ前に戻っていく事でそうした過剰なpremiumはいつか剝げ落ちていくだろう。

(2)日銀のETF買い入れ

忘れていたけど、日本株はこれに助けられている。前回の記事でここに触れなかったのは失態だった。

上場企業の主要株主に日銀が名前を連ねている事はやっぱり間違っているだろう。35兆円、上場企業の時価総額の7%を日銀が握っていると言うのだ。株価が低迷していた時期に窮余の策として暫定的に買い出動していたならともかく、日経平均3万円に達したのに漫然と買い続けているのは明らかに不味い。そんな事は優秀な日銀マンが判らない筈はないだろうから、これも最近ハヤリの忖度なのか。

この問題は、買いオペレーションをstopさせる事、これまでに買い続けた株を誰かに売却(or移管)する事の2つに分解できる。1点目は市場に対してimpactが大きい。でも、平均株価が高い今の方が相対的に傷は浅いだろう。なるべく早く正常化して欲しい。

2点目に関しては、某BS放送で「準備預金の代わりにメガバンクに移管してしまえばいい」って乱暴な意見も出ていた。日銀の買値でそのまま取得できるならともかく、それもあるまい。であれば、メガバンクが譲渡を受けるメリットは何もない。「個人に売ればいい」って誰かがsoundしているらしい。これもなんだか真意が判らない。

素人に思いつくのは2策くらいだ。

案1:香港市場にトラッカー・ファンドがあったと記憶している。その経緯を把握していないけど、新しいETFを組成するようなimageで捉えていた。市場の売り圧力になってしまうけど、自由意志で売買できるのであれば市場に戻す事も構わないかも。

案2:発行体に自己株式として買い取ってもらう。上場企業は総じて、資金余剰になっているので、買い取った上で自己株消却するとか、他社の買収時に自社株と交換する形で使う事もできるだろう。勿論、発行体が適正な資本であると考えるならば段階的に売り出していけばいい。

(3)GPIFポートフォリオ

これも正確な割合を把握していないけど、数年前に日本株への投資割合を増やしている。20%から25%だったような記憶がある。そこに株価対策としての意味が入っていたと思う。もし年金機構として20%が妥当だと考えるのであれば、どこかで5%相当の株式を売ってリバランスする選択肢もあると思う。これは日銀のETF購入と異なり、目立たないように徐々に売却して現金化する事も可能なのではないか。

(4)FOMOとJOMO

FOMOなる言葉を聞いた。Fear of missing out、取り残される怖れだ。元々はマーケットに関する用語ではない。マーケットに当てはめて使うと、(みんなで熱狂しているつもりだったのに)相場が傾いた時に一緒に熱狂していた周囲の友人は売却していたのに、自分だけが保有したまま損失を抱える怖れだ。

まあ、これは会社の価値ではなく、株価を買っている場合の過ちなので冷静に状況を見つめ直していくしかない。私はGAFAなどIT系の株に投資していないので昨年の急落急騰相場を経て年末にやや損失が残った。IT株に投資していれば大笑いできていたかも知れないけど、仕方ない。でも、常に勝ち続けるのは難しいし、負け惜しみも多少はあるけど昨年の損は已む無しと判断している。

偏った企業群にinvestするのは好かないし、なるべく企業の価値を見て多方面の業種に投資していきたいと思う。ETFとかindexに順当に投資した人は、それが右肩上がりの上昇時にはただそれに乗っかっていれば大丈夫だけど、下げ相場でも同じ態度しか取れなくなる。

だから、FOMOよりもJOMOでいたい。勿論、かつての日鉱共石(日本鉱業共同石油)ではない。Joy of missing out、個々の株価の動きから解き放たれて、投資先の半永続的な成長を願う事とでも表現すればいいだろうか。

日経平均3万円時代の到来は感慨深い

なんと、30年半振りに日経平均株価が3万円の大台を回復した。先ずは素直に嬉しい。

コロナ禍のサービス業不況に喘ぐこの時期に何故かと疑問に思うのも本当だ。ただ、数字は厳然たる事実であり、この状況に関してちょっと考えを整理しておこう。

(1)出来高整理

まず、思い出したのはほぼ30年前に野村総研の主任研究員だったリチャード・クー氏の言葉だ。正確に記憶していないけど、概ねこんな内容だった。

日経平均が4万円まじかに迫るまでかなりの出来高をこなしていた。なので、日経平均が半値以下に急落したからと言って値ごろ感で急速に元のレベルに戻す事はあり得ない。上昇相場でこなした出来高とほぼ同量をこなすまで本格的な上昇基調に戻る事はないので、20~30年は要するだろう」

そう、30年の調整期間を経てようやく日柄整理を全うできたって感覚がしっくり来る。しかもコロナ禍で世の中が混乱している時期だったから、大した売りをこなさなくても真空地帯をシラッと値戻しした銘柄もあったのでは。

(2)日米の写真相場

2つ目に思ったのは、やっぱり日米の株式市場が写真相場に過ぎない事だ。NYダウが下落基調(もしくは停滞局面)にあって日本株だけが単独で上昇相場に入っているのならそれは喜ばしい事。でも、現実には米国大統領が変わって米国国内での高揚感がある、その時期における連動相場なので、これが単純に期待していいものか悩ましい。

(3)index上昇に寄与している会社は別物

それと、日経平均重厚長大銘柄が多いとは言え、合併や消滅に伴って少しずつ企業の新陳代謝を反映している。少しずつと言ってもホンの僅かばかりだけど。例えば、鉄鋼、セメント、製紙、弱電、金融などで業界トップ企業を巻き込む合併が繰り返された。製薬業でも売上トップ企業こそ武田のまま変わっていないが、時価総額や業界内の評価は混沌としてきた。逆に、ソフトバンクGは30年前に上場していなかった(だろう)し、そもそもIT産業なんてこの30年で企業数も存在価値も大きく居所を変えてきた。

重厚長大企業の株価は決して上場来高値圏内に迫っている訳ではない。例えば旧指定銘柄でいくつか見てみよう。

30年前より明らかに上昇: トヨタ、三井物
30年前と大差ない: 住友電工当時より業容が沈んでいる: 東レパナソニックNEC三菱重工
旭化成日本石油東京海上、平和不、日本郵船については、個人的に興味なかったので記憶も皆無

これらの銘柄が出遅れで循環物色の対象になることはあっても決して主役になるとは思えない。キチンとR/E(Retained Earning)を積み上げてきた会社であればともかく、銀行や鉄鋼など旧態業種はむしろ毀損している。3万円を示現するのに大きく貢献したのは、やはり継続的に一株当たり利益を伸ばしてR/Eを固めた会社だ。個人的にはfollowしていないけど、JPX400などスマートβ型のindex指標と日経225やTOPIXを比較してみると、そうした傾向が確かめやすいかも知れない。

(4)株価指数としての特徴

TOPIXやJPX400指数の方が指数として優れているかも知れない。ただ、如何せんそれらのindexを定期的にwatch&記憶する習慣が無いので、世間も自分も日経225にdependしてしまう。銘柄入れ替えが稀な日経225は長期的な上昇率がNYダウに及ばないだろう。NYダウ30種には、Apple、Amgen、Salesforce、MSFT、VISAなど比較的若い企業も含まれている。日本企業の成長力を指数に素直に取り込むのならNYダウのようにもっと銘柄数を絞り込んで、新陳代謝を活発化していく方が望ましい。後は指数の継続性をどのように担保してくれるのかだけだ。

(5)はて、自分の投資先は

ETFとか投資信託は嫌いなので個別株投資が殆ど。けど、値頃感も判断材料の1つとしているのでどうしても重厚長大型の銘柄が多くなってしまう。なので、indexと比べると昨年来のパフォーマンスは落ちている。ここは要検討なんだと思う。

ただ、ここ数年、なるべく日本株の割合をdownさせてむしろ外国株を増やしてきた。なので、日本株の中のportfolioを組み替えるよりもその路線を続けていこうと考えている。

(6)今後の行方

短期的にどう動くのか、そんな事は判らない。ただ、一旦勢いが付いたものは日銀の抑制策や暴落局面が襲ってくるまでそれなりに上昇を続けていくのではないか。

確定申告にまつわる話題

勉強会で知った事を、頭の整理も兼ねてまとめてみるシリーズ。今回は確定申告seasonに合わせて税金の話題。

【主に個人用】

・振替納税が有利

私の場合は殆ど還付申告ばかりだけど、サラリーマンしていた頃に1度だけ納税した事がある。その時もコレを選んだので、4/20頃にドンと引き落とされていた。今ではクレジット・カードで納付できるようだが決済手数料が掛かってくるのではnegativeだ。

贈与税申告の選択肢

暦年課税と相続時精算課税のPros/Consを説明してもらった。これは縁がないのでスルーした。

・小規模企業共済の優位性

この制度を調べた事がないので包括的に評価できない。ざっくりとした理解は以下の通り。

メリット: 老後の備えとして強制力がある。いざ資金shortした時に貸付を受けられるのは安心感があっていいだろう。EEE(拠出、運用、受取それぞれで節税)らしい

デメリット: 長期資金に予定利率1%では低い

・株式の譲渡損益の申告が所得税と住民税で分離できる事

これは以前にまとめたメモがあるのでそちらのlinkを参照

配当税制を整理しておこう - hassan01’s diary (hatenablog.com)

【事業者用】

・必要経費のevidenceとして向いているのはレシート

これは意外だった。まあ縁が無いので詳細は割愛。

・加算税の追加charge

平成28年度の税制改正より、5年以内に同じ税目に対して未申告加算税、または重加算税を課されていた場合にそれらの税が5%増しになっているとか。再犯防止策として妥当なのだろう。

・開業届は出した方がいい

私も法人化を検討した事があるけど、売上が立っていないので設立に至っていない。でも、調べていると、開業届を税務署に提出するってのがどうもしっくり来なかった。ただ、昨年来のコロナ禍で持続給付金の100万円支給など法人化しておくと思わぬメリットがあった訳だ。税理士費用(金額不明)とか法人住民税(年7万円)の負担は大きくても、売上さえしっかり立っている事業であれば事業所得から290万円も控除できるのは大きいな。ただ、申告書がmax5種類もあるのは大きな障害だ。

2021年1月の損益状況

【月次損益】

1月の中旬の株価でみるとそこそこ評価益が出たんじゃないかと皮算用していたが、月末では若干マイナス(為替相場は未反映)となった。日本株がややplus、外国株がややminusだった。

まだ昨年末の数字をしっかりcloseしていないので、グラフ上に2020.13として暫定的に示すと-21.2となる。月次推移でみるとホントに小動きだけど、この13ケ月でマイナス圏にずっと沈んでいる事には変わりない。

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はて、自分のportfolioの増減と関係なく、コロナ禍の株高はいつまで続くのか。米国大統領交代に伴うNYダウのご祝儀相場も一旦収まるのではないか。日本国内でも、非製造業が受けたdamageはいずれ製造業にもimpactを与えると思う。NYダウへの連れ高があったとしても、あまりにも景気実態と合わない株高が続くとは思えない。

なので、ここでpositionを大きく増やす気もない。1つ買えば1つ売るくらいの静かなバーター取引を続ける事になるだろう。

【年次配当】

年明けに、証券会社からの支払調書が来ている。コロナ禍で配当金は2019年対比でそこそこ減ると思っていたが、終わってみると、2019年を100とすると、2020年は95くらいに踏みとどまった。銀行や航空株が無配に転落して石油株で減配となったものの、買増した高配当株によってなんとか支えられた形だった。売却損益や評価損益は相場次第だけど、配当収入は手堅くキャッシュフローを作り出してくれるのでありがたい存在だ。確定申告する事でそれなりに所得税が還付されるのもありがたい。そろそろ確定申告の準備も始めないと。

さて、少々dividend投資に傾いているので成長株投資も考えていくべきなのか、indexやETF投資がそんなに優れているのか、そんな事を時々悩む今日この頃だ。Indexは上昇相場で上がって当然だけど、どうせ一過性でしょ、自分で考えようよと呟いて、次の銘柄をボンヤリ検討している。

※2/2訂正:

月末の為替レートを更新した所、若干のプラスを確保できていた。僅かでも評価益が生まれていたのはありがたい。その結果、1月末の損益(2020年年始を基準としたYTDで表現)を2020.13として暫定的に示すと-21.2ではなく、-17.2になった。2020年12月posと比べて1.6ほど改善したことになる。微修正なので掲載グラフは訂正せずそのままとする。