コロナ禍が始まって暴落した2020年春から2021年3月まで、月次で損益状況をブログで公開してきた。リアルな数字ではなく、あくまでも2020年1～3月の損失（含み損益＋実現損益＋配当）を-100とした場合の相対的な評価だ。今回もその路線を踏襲して、相対的な指標をベースに記述していく。
【損益level】
2020年は同年1～3月に発生した損失を残り9ケ月間でカバーし切れなくて、-17.9と水面下に沈んだ状態で越年となった。で、ようやく2021年3月時点で+33.8と2019年末時点の損益レベルを上回る事ができた。ここでは2020年1～3月の急落幅を-100としているので、下落幅の133％を回復できた事を意味している。
その後は、コロナ禍にあっても大半の業種においては海外・国内とも堅調な業績＆相場環境にあって株価は値を戻していったため、損益レベルは上昇して年末時点では+75.1をマークした。
尚、下図において2019.12～2021.12の24ケ月間の累計損益を表示している。2021.6まで月次推移をプロットしているが、同年7～11月は都合により省略している事ご容赦下さい。
【損益科目ごとに前年対比】
配当金の受取は概ね変化ない。売却に伴う実現損益は2020年は微小、2021年は一定水準の譲渡益を計上した後でコロナ禍でdamageを受けた一部業種（金融や航空）の株を損切りする事にしたため、本来のレベルから下押ししている。なので、この2年間の大きな差異は、相場水準の違いによる評価損益の多寡にあるのみ。ただ、含み益がピークに達した2020年3月末においても全体として含み損益がマイナスに転じる事はなかったので、どうにか冷静を保つ事ができた。まあ、もう1段の深押しがあった場合、メンタル面にdamageが生じたかも知れない。
【地域・業種セグメント別損益】
この観点では具体的な定量情報を用意していないので、主観的な書き方となる。
日本株に関しては日経平均が一時3万円を超えた時期にあっても、重厚長大産業の株価は総じて沈んだままにある。一次的に上昇したが、業績の裏付けがハッキリ確認できない企業群に関しては結局のところ上がり切れない。これまで安定保有株と見られていた電鉄株もテレワークの長期化に伴い、まだ上昇の糸口が見えていない。
米国株のパフォーマンスが好ましいのは本当だ。それに対して秋口から中国・恒大グループのデフォルト懸念が生じて以降、香港株などアジア株の成績が奮わない。業種毎に寸評を加えると、医薬品や食品に安定的な銘柄があり、電力株や鉱業株の一部にパフォーマンス改善している銘柄がある。
※1/19追記
評価損益だけ突出していると、その内訳を確認したくなる。銘柄や業種ごとに分析しようとすると、直近一年で売却・買付けした銘柄があるので大変だ。切り口として来年以降も継続的に使えないものは汎用的でない。外貨比率が50％を超えていることもあり、為替相場の影響だけ調べてみた。主要通貨レートを2020年末と比較すると、総じて円安に振れている。
年末の外貨金額を2020年末の為替レートで円換算すると円建て評価金額がそこそこ減ってしまう。その分だけ、為替評価損益が含まれていたって事だ。これが人口減少や国力衰退によるモノなのか、アベノミクスの名残で長期的にみれば一時代の円安なのか判らない。まあ、外貨比率が50%であれば為替レートが円高円安どちらにぶれても中立でいられるだろう。
